2026年4月7日（火）、新潟日報紙が予告していた新連載「問いかけるNoism」「舞踊の十字路」を文化面にてスタートさせました。（早晩、デジタル版にもアップされるものと思われます。）
その連載第1回目である〈上〉は、「公共劇場」の性格を切り口にした内容構成で、「前例ない専属舞踊団運営」「支援で地域ブランド向上」の見出しも並べながら、連載開始前のインタビュー編〈中〉に登場していた東京芸術大客員教授・太下義之さんの言葉が再度引かれてもいるほか、「先進地の事例」として、石川県と金沢市が1988年に設立した「オーケストラ・アンサンブル金沢（OEK）」についても紹介されています。
先ず、太下義之さんはりゅーとぴあとNoismを「施設に『魂』を入れて、成功した希少な事例」としながら、「公共劇場の運営の難しさ」にも触れています。
「オーケストラ・アンサンブル金沢」の事例は、施設の「魂」として、石川県と金沢市が自治体のブランド力向上に繋がるものとして支援している様子が紹介されています。
私が今回の連載〈上〉を読んで、最も衝撃を受けたのは、Noismの活動を評価する有識者会議の委員の一人が、金森さんが「制度」に反対していたことを知らずに議論したとその後悔を明かす件（くだり）でした。
えっ！まさか、そんな杜撰な会議運営がなされていたとは！開催されてきた「有識者会議」は、やはり予め恣意的に「結論」が設定されていたのではないかとの疑いを禁じ得ません。「覚書」と「合意書」のみを盾に、当事者（金森さん）を入れないかたちでの会議を行ってきた理由も今ははっきりわかります。当事者が訴える「制度」の「課題」を蚊帳の外に置くことで、「制度」の修正可能性を排除してしまっていたやり口は卑劣としか言いようがありません。
上の委員は制度のブラッシュアップの必要性にも触れています。「前例ない専属舞踊団運営」なのですから、至って当然のことに過ぎません。
連載1回目は、再び、東京芸術大学客員教授・太下義之さんの、新潟市はNoismを含む踊り文化をきちんと文化資源として認識し、ブランド力の向上に繋げていくべきとする見解で締め括られますが、こんな至極当然なことが敢えて叫ばれなければならないこと自体の、新潟市の文化政策に対する意識の薄さが露呈しており、言いようのない悲しさが込み上げてきます。そうした本来、積極活用すべき面において、新潟市が示してきた徹底した「無作為」振りは呆れかえるレベルのものでした。それは、まず第一に、いつでも取り換えが容易に出来るように、積極的にコミットすることを避ける姿勢そのものだったのだと考えます。記事中、石川県文化振興課長・素都（そつ）明子さんが語る「質の高い文化に磨きをかける」姿勢など露も認められません。むしろ、「好対照」と言うことさえ出来るくらいです。
皆さんはどう読まれましたでしょうか。コメント欄にてご感想などお聞かせ頂けましたら幸いです。
(shin)